FXの考察 vol.13 ‐ 各通貨ペアの特徴を捉えた相場攻略方法 PART.3

↳実践的な考察

こんにちは。現役インフォプレナーのジルです。

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各通貨ペアの特徴を捉えた相場攻略方法

ニュージーランドドル/円の特徴と攻略方法

ニュージーランドドル(NZドル)は、市場ではこの国の国鳥であるキウイと呼ばれています。ここでは、NZドルの対ドルをキウイドル、対円をキウィ円と呼びます。

オーストラリア、アメリカとの繋がりが強い

ニュージーランドはオーストラリアと同様に、南半球に位置する先進国です。

人口は480万人ほどですが、羊の数は人口のおよそ20倍と言われており、酪農や家畜飼養が盛んな国となっています。

加えて林業も活発で、対外的にみると総輸出の10%を占めています。

主な輸出先はオーストラリア、日本、米国、そして最近では中国の比率も高まってきました。

ニュージーランドはオーストラリアと同じように資源国と見なされることがよくありますが、実際は採掘には乏しくて鉱業としては小規模です。

またニュージーランドは2010年9月、南部の中心都市であるクライストチャーチでマグニチュード7.0の大地震が発生し、2011年2月にはさらに同じ地域でマグニチュード6.3の地震が起きました。

これによってニュージーランドの実質GDPがマイナス成長に陥るとの懸念が拡大し、金利が一時的に引き下げられました。

しかしその後、国内外の需要の伸びが成長を支え、第1四半期のGDP成長率は前年比1.4%のプラスと予想を上回ったことで利上げ観測が再び高まります。

キウイを変動させる主な要因

地理的にニュージーランドはオーストラリアに近く、元々は連邦であるため、キウイはオージー(オーストラリアドル)の影響を強く受けています。

上の図は、オセアニア通貨であるキウイとオージーの動きが双子のようにリンクしていることを示しています。

オーストラリアとニュージーランドの金利動向

これらの通貨は共通して高金利通貨であり、金融政策には強い相関関係があるという事実があります。

米国のサブプライムローン問題による世界的な低金利の影響もあり、両国はかつて高金利通貨の看板を下げましたが、ここにきて金利は再び上昇傾向にあります。

もともとこの2つの通貨は、金利が上昇すると通貨も上昇する傾向がありました。

過去にキウイの金利はオーストラリアドルよりも高い水準で推移してきましたが、リーマンショック後に動きは逆転しました。

これはおそらく、中国の経済成長等も影響し、オーストラリア経済の回復がニュージーランドを上回ったことが要因です。

2011年9月、オーストラリア政策金利4.5%に対し、ニュージーランドは2.3%と低く、オージーキウイ(AUD/NZD)は金利差狙いの買いが目立ちました。

ニュージーランド中央銀行RBNZは、2011年2月の地震の影響により金利を一時的に0.5%引き下げましたが、経済成長率が上昇するにつれて再び金利も上昇する可能性があります。

一方、オーストラリア中央銀行のRBAは、世界経済の減速により当面の間、金利を不変に保つと予想されます。

今後、金利差が縮小し始めれば、オージーキウイ(AUD/NZD)はさらに下落すると予想されます。

このように、オージーとキウイは金利の違いにより為替レートの相関関係が強く、これはキウイの相場を予測する上で重要なポイントになります。

キウイは原油価格の影響も受ける

先ほどニュージーランドは資源国ではないと記載しましたが、実は原油価格の影響を大きく受ける傾向にあります。

これは、資源国通貨であるオーストラリアドルが原油などの価格から影響を受け、キウイにも間接的に影響するためです。

上の図では、ニュージーランドの政策金利が原油価格とキウイドルと同時に重なっています。

このことからわかるのは、2008年のリーマンショックによる下落の動きは、金利よりも原油の動きに影響されているということです。

その理由は、原油とキウイはどちらもリスク商品であるためです。

しかし、のちにRBNZが金利を引き下げたという事から、金融政策への反応が徐々に強まり始めていることが分かります。

今後のキウイの動向は原油よりも金融政策により重点を置いた方がよさそうです。

今後のキウイ/円取引戦略

高金利時代には、オージーと共に円キャリーの対象通貨としてドル円の動きに連動することが多くみられました。

キウイは円に比べて流動性が劣っており、日本の投資家がキウイを購入し始めると、キウイドル自体が一緒に上昇する現象がみられます。

しかし、2010年半ばのドル安以来、円キャリーは動きを止めました。

ドル安が続く中、キウイドルとドル円はドル中心の相場展開となるため、キウイ円は今後も横ばいになると予想されます。

円キャリーの動きが始まるタイミングは、キウイドルとドル円とキウィ円が同時に上昇し始める時になります。

ドル円が底を打ち反転する時、即ち市場が安定し円安が本格的に始まる時ということになります。

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ドルカナダ/カナダ円の特徴と攻略方法

カナダは世界で2番目の広大な国土を持ち、天然ガスや石炭、原油などエネルギー資源だけではなく農畜産物も豊富な、オーストラリアやロシアと並ぶ代表的な資源国です。経済規模では2010年の名目GDPが世界第9位で、世界有数の先進工業国でもあり自動車や機械産業、そして近年ではIT産業も発展しています。

米国との結びつきがきわめて強い

カナダは地理的に米国の隣に位置することから、米国とは人や企業、貿易などあらゆる面で強い相関関係がみられます。

リーマンショック前にはカナダの輸出の約8割、輸入の5割余りが対米国で占められており、いかに米国とのつながりが強いかを示しています。

しかし、その後の米国発の金融危機がカナダの経済を衰退させたことから、米国経済への過度な依存に対する反省に立ち、カナダは中国など他の国との貿易比率を高め始めています。

しかし、未だ米国との関係は強く、当面はこの関係が続くとみて良いでしょう。

カナダドルが変動する主な要因

資源大国のカナダはコモディティ価格の影響を受け、特に原油価格の動向に大きく影響されます。

また、カナダは金の埋蔵量が世界第5位と非常に高く、最近の金価格の高騰は原油と同様にカナダドルにとって大きな影響を与え始めています。

また、米国と経済的な強い相関関係があることから、米国経済の動向が最もカナダドルに影響を与えるということは頭にしっかりと入れておく必要があります。

カナダの政策金利は日本と同様に翌日物金利で、その誘導目標はカナダ中央銀行(BOC)の金融政策委員会で決定されます。

金融政策は米国の金融政策に追随することが多くみられますが、時にはカナダが米国の先行指標としての動きをみせることがあります。

為替市場でも米ドルが下落トレンドに入る時などは、カナダ円などが一時的に先行して下落することも何度かみられます。

アジア市場ではカナダドルの取引が少ないことから、それほど値動きは大きくはなく、主な取引時間帯はニューヨーク市場の時間帯になります。

カナダドルの貿易取引が対米に偏ることから、カナダドルの取引の殆どが対ドル(ドル/カナダ)になるため、その他のクロス取引の流動性は比較的低いものになります。

カナダの経済指標にはそれほど反応せず、米国経済指標に反応することが殆どです。

したがって、米ドルの動きとカナダドルの動きは同じ方向に動きやすくなるために、通常の値動きはそれほど大きなものにはなりません。

しかし、米国金融政策が上昇、あるいは下落トレンドに入る時はカナダの金融政策もほぼ同時に同じトレンドに入ります。

そのような時はドルの金融政策が為替のリード役になります。

例えば、米国とカナダの金利が下降トレンドに入れば、ドルカナダは下降トレンドに入るといった具合です。

また、米国経済が減速し始めた時などは逆相関関係の原油価格が上昇し始めることで、資源国通貨のカナダドルは強まります。

したがって米ドル/カナダドルは下落に転じることになります(ただし、例外的にリーマンショックによる急落の反動で2008年から9年にかけて上昇もみられます)。

このように、ドルの金融政策がドルカナダのレートを誘導することから、長期的にみると米国の金融政策を中心にドルカナダが動くということになります。

今後のドルカナダ取引戦略

今後のカナダドルの動きは、対ドルでも対円でも歴史的な安値に近付きつつあります。

対ドルでは1.0のパリティーを下回るレベルにまでドル安が進行し、カナダドルが米ドルの価値を超えました。

2007年11月には、カナダが金利を引き上げた後に米国が利下げに転じたことから、ドルカナダは最安値の0.90ミドルまで下落しました。

その後リーマンショックで一旦は上昇するものの、米国金融緩和政策の動きは強まる一方で米ドルは下落。

その後2010年にカナダは米国に先駆けて引き締め政策に転換したものの、結局米国の緩和政策が継続することから、ドルカナダの上昇は限られました。

レベル的には米ドルを買って入りたくなるところですが、米国の金融緩和政策は今後も継続するとみられることから、未だ早そうです。

寧ろ、上昇したところでは売りで攻めていくといった流れに変化はないとみて良いでしょう。

今後のカナダ円取引戦略

カナダ円ではカナダドルとの金利差から見ても、下落場面では買いを仕込むチャンスが近いとみます。

買いのタイミングはドル円の下げが一旦終了した時になります。

それまでは、原油や金などの動向を見ながら短期取引に徹するのがいいでしょう。

ドルスイス/スイス円の特徴と攻略方法

スイスは12世紀以来永世中立国として知られ、2つの世界大戦でも中立を保ち、戦火を免れました。スイスでは早くから銀行業・金融業が発達し、現在もクレディ・スイス、UBSといった世界的に有名な金融グループがあります。

有事に買われる代表的な安全通貨

スイスフランと言えば、安全通貨として有事の際には真っ先に買われることの多い通貨として知られています。

例えば中東紛争などが起きた時などは、一時的に避難通貨としてスイスフランに資金が流れ込みます。

しかし、この十年近くの推移をみると、一時的だけではなく長期的にも資金がスイスフランに流れ込んでいることがチャートでは見てとれます。

特に、ユーロが誕生した後からこの傾向がはっきりと出始めていることから、欧州の資金がスイスにシフトしている可能性が高いとみられます。

また、米国のサブプライム問題から始まり、リーマンショックで世界的な低金利時代に入ったことも、影響していると考えられます。

これまでは他の国に比較して低金利通貨であったスイスフランは、長期投資としては、殆ど魅力はありませんでした。

しかし、他の先進国も低金利政策を取るのであれば、安全なスイスフランに資金を置いておく方が投資家にとっては有利となります。

日本もその点では同じような状況かもしれません。

最近の更に欧州の債務問題が拡大する状況下では、特にその傾向は強まります。

また、米国の雇用や景気回復の遅れなどから、量的緩和も含め金融緩和政策が長期化するとの観測もあり、スイスフランの上昇は今後も継続するとみることができます。

今後のドルスイス取引戦略

欧州の債務問題が拡大し始めたことでユーロスイスの取引が急増し、スイスフランはユーロの動きにこれまで以上に大きく影響されるようになりました。

そのため、スイス中銀(SNB)は頻繁にスイス売り介入を行っていますが、効果はあまりみられません。

結果的にスイスフランは、あらゆる通貨に対して強含みで推移してきました。

対ドルではユーロ以上にスイスフランは上昇していて、ドルからスイスフランへ資金の流出が明らかにみられます。

この動きが変化するタイミングは、米国の雇用統計の改善が顕著となり、緩和策を解除する動きがみられる時となります。

スイス自体の材料では殆どと言ってよいほど、影響を与えることはないでしょう。

それは過去の介入の効果が一時的なものでしかないことからも明らかです。

今後のスイス円取引戦略

長年円高傾向が続いているものの、スイスフランはそれ以上に上昇が続いています。

今や最強の通貨と言えます。

2008年のリーマンショックでスイス円は急落しましたが、その後はダブルボトムを形成し上昇に転じています。

日本の震災前では90円付近が上値の強いレジスタンスでしたが、ドル円の協調介入により、流れに変化が生じました。

円売り介入により資金が円からスイスに流れ込み始めたことで、スイス円に実需ベースだけではなく投機マネーも入り始めたと考えられます。

米国の債務上限引き上げ問題の混乱や米国格付け引き下げなどから世界的な景気減速懸念が強まると、更にスイスに資金が流れ込みました。

結局、2008年7月につけた105円の最高値を超えて108円の銭付近まで急騰。

2011年9月にスイス政府は、遂にユーロとの一時的なペッグ制を実施する構えを示しました(下限1.2000)。

これにより、投機筋は慌ててスイスを売り、一気に95円台まで下落しましたが、市場のスイスに対する安全通貨としての信頼感は依然として根強く、底堅さは残ります。

スイスの下落が始まるきっかけは、欧州の債務問題が本格的に後退する時や米国の景気回復により米金融緩和政策が解除される時で、世界経済が安定を取り戻す時とみていいでしょう。

ドルスイスの動きはドル円と似た動きを示します。

特に、長期トレンドができやすいという点も似ており、スイスと円のクロスはそれほど大きな変動はないと考えられます。

スイス政府も今後更なるスイスフランの上昇に対しては、ペッグ制の実施等あらゆる手段を講じて抑えようとするでしょう。

また現在の111円付近というのは歴史的な高値レベルでもあり、このレベルからは寧ろ売りのポジションを仕込み始めるチャンスとみています。

また、スイス円の短期取引では、介入等でそのギャップが生じたような時には短期的な鞘を狙うのも良いでしょう。

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さて、本日はここまでです。
続きは次回にさせて頂きます。

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現役インフォプレナー「Jill」

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