初心者向けFXの考察 vol.16 ‐ 経済指標と為替レートの関係

↳初心者向け

こんにちは。ジルです。

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※本記事に記載しているのは、あくまで私が行ってきたFX戦略の「一部」であり、「一つの考え方」になっていますので、あくまで参考のためにご参照ください。なお、当情報の影響で万が一あなたの投資活動で損害が発生したとしても、一切責任は負いかねることをご了承ください。。

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「経済指標」と為替レートの関係

為替レートに影響するのは「金利」「経済」「価格」「貿易」に関連した経済指標

外国為替市場では、経済指標の発表後すぐに為替レートが大幅に変動する事がよくあります。

これは為替市場の参加者が、公表されている経済指標の結果を参考にして為替レートの予想を変え、新しい考えに基づいて取引を開始するためです。

それでは、為替市場の参加者は、経済指標の結果から未来の為替レートの動きをどのように予測するのでしょうか。

この考え方を理解するためには、どの情報が為替レートに影響を与えるのかを理解することが重要です。

ここでは為替レートに影響を与える情報として、「金利」、「景気」、「物価」、「貿易」を取り上げ、それぞれの情報と為替レートの関係を紹介します。

1:金利

「金利」とは、借入時に支払うべきコストの割合、または貸付時に受け取るべき利益の割合のことを指します。

たとえば、ある銀行がある企業に対して100万円を1年間貸すとしましょう。

そして1年後、企業は借りたお金(100万円)とは別に、2万円を銀行に支払うとします。

つまり、銀行は貸した100万円とは別に2万円を受け取ることになります。

この場合、100万円とは別に企業が支払う2万円のことを利息と呼び、元本(100万円)に対する利息の比率を金利と呼びます。

↑の例では、金利は100万円に対する2万円なので、2%という事になります。

次に、金利と為替レートの関係を見るために、日本を例に例えてみましょう。

ある日突然、日本の金利が10%に上昇したとします。

現在、銀行預金の金利を見ると、日本の金利は可能な限りゼロに近いことは明らかです。

しかし、日本の金利が10%に上昇した場合、銀行預金の金利は何倍も増えることになります。

そうなれば、日本の銀行に預金することが以前に比べて有利となり、多くの人が預金をすることになります。

これは日本に住んでいる人々だけでなく、外国に住んでいる人々にも当てはまり、外貨を日本円に変換して日本の銀行に預ける人の数も増えるでしょう。

つまり外貨は売られ、日本円がよく買われることになるわけです。

以上のことから、「金利が上がれば、その国の通貨は買われる傾向にある」という関係にあることがわかります。

これは日本だけでなく、アメリカ、ユーロ諸国、イギリスなどの他の国々にも当てはまります。

また、金利の水準や方向性(上昇または下降)を確認する最善の方法は、各国の銀行預金の金利を確認することです。

例えば日本の場合、日本の銀行に行き、貯蓄と定期預金の変化を調べることで、日本の金利状況を確認することができます。

さらに外貨預金の金利を見ることで、諸外国の金利状況や日本と諸外国との金利差を把握できます。

ただし銀行が提示する金利は、あくまで各銀行の事情に応じて決められており、為替市場の共通認識を示したものではありません。

したがって、できるだけ為替市場の参加者が注目する金利を確認した方がいいでしょう。

そして為替市場が注目する金利は「政策金利」と呼ばれるものです。

これは各国の中央銀行によって設定された金利であり、銀行預金、貸出金利、国債利回りなどのさまざまな金利のおおもとなる金利ですので、政策金利の動向を調べることで、各国の金利状況を把握することが可能となります。

政策金利の名前は国によって異なります。

日本の場合、政策金利は無担保コールレートで、諸外国についても様々な名前がつけられています。

ただ、日本では諸外国の政策金利について、英語表記よりも日本語で「政策金利」と称されることが多いので、あえて英語名を覚える必要はないでしょう。

2:景気

「景気」という用語は、天気と同じくらいよく話題に上がりますが、一般社会では広く使われている反面、その定義はあまり知られていません。

景気という日本語に該当する英語は「ビジネス」です。

ビジネスは経済活動全体を意味するので、景気という日本語は人々の経済活動全体のことであるとわかります。

したがって、「景気が良い」という言葉は、景気=経済活動全体なので、「経済活動が良い(活発になっている)」と見なすことができます。

そして景気が改善するにつれて…、すなわち経済活動が活発になるにつれて、より多くのお金が流通することになります。

例えば、日本の景気が良くなれば、日本の経済活動はより活発になり、日本円は以前よりも多く使われるようになるでしょう。

これは日本に関連してビジネスをしている外国人にも同じことが言えます。

日本の景気が良くなると、より多くの日本円を必要とするので、外国人が保有する外貨を日本円に変換するニーズが高まることになります。

ちなみに各国の景気を確認するためには、各国の「GDP」を確認することが基本です。

GDPは国内で生産されたモノやサービスの付加価値の合計であり、GDPが拡大すればその国の景気は良好で、GDPが縮小、あるいは拡大しているがペースが遅いと判断されれば、その国の景気は悪いと言えます。

ただ、GDPは毎月発表されるのではなく、四半期ごとに発表され(3か月ごと)、対象となる期間も3か月です。

また、GDP発表の時期は遅れる傾向にあり、日本のGDPは対象期間の末日から翌々月中旬に発表される予定です(例えば、1~3月期のGDPは5月の中旬に発表)

そのため、各国の景気情勢を把握するために、為替市場ではGDPだけでなく「景況感調査」などの経済指標にも注目します。

景況感調査とは、景気に関する質問を企業経営者や企業の購買担当者に尋ねたアンケート調査のことです。

一般的に企業経営者や企業の購買担当者は、日常の業務状況や商品、そしてモノやサービスの流れを常に把握している立場にいます。

このため、企業経営者や購買担当者からの回答結果は、各企業の経済活動状況を表していると考えられます。

そして各企業の回答を集めることで、企業全体例の経済活動状況、すなわち景気を知ることができるわけです。

各国の景況感調査は、国によって調査の名前、および調査を実施する組織や機関が異なります。

↓に掲載する表は、日本・アメリカ・ドイツ・英国の景況感調査の名前と調査実施機関をまとめたもので、外国為替市場に大きな影響を与えることがよくありますので覚えておきましょう。

為替市場に影響を及ぼす「景況感調査」一覧
国名:日本
景況感調査名:日銀短観
調査実施機関:日本銀行(BOJ)
国名:米国
景況感調査名:ISM製造業景気指数
調査実施機関:全米供給管理協会(ISM)
国名:ドイツ
景況感調査名:Ifo景気指数
調査実施機関:Ifo経済研究所
国名:英国
景況感調査名:CIPS製造業指数
調査実施機関:イギリス購買部協会(CIPS)

景況感調査は、各国の将来の予測をするうえで非常に役立ちます。

3:物価

「物価」とは、商品およびサービスの値段を意味します。

たとえば、1つのリンゴは100円、PC 1台は10万円という感じです。

さらに、物価は値段としてだけでなく、変化で考えることもできます。

例えば、1つのリンゴは昨年100円、今年は110円であった場合、りんごの物価は前年比で10%上昇したと言えます。

それでは、日本の物価が上昇した場合を考えてみましょう。

たとえば、日本で販売されている1台のPCが、突然10万円から100万円になるとします。

この場合、日本で販売されているPCを購入するよりも、海外で販売されているPCを購入して日本に持ち運ぶほうが賢明です。

なぜならパソコンは、同じ製品であればどこで買おうが性能は同じだからです。

日本ではなく海外で買い物をする場合、日本円を持っている人は日本円を外貨に換える、つまり円を売って外貨を買う必要があります。

したがって、日本の物価が上がると日本円が売られるため、他の通貨よりも安くなると言えます。

このように、より物価が高い国や、より物価上昇率(インフレ率)が高い国ほど、その国の通貨は売られやすい傾向にあるのです。

物価状況を確認するには、各国で公表されている消費者物価指数(CPI)と、生産者物価指数(PPI)の両方を確認することが重要です。

消費者物価指数は、消費者が購入する商品やサービスの値段を意味し、金額ではなく指数で表示されます。

日本の場合、消費者物価指数は2000年の平均値を100とした指数になっており、ある月の消費者物価指数が120となっていたら、その月は、2000年に比べて20%物価が高いとわかります。

一方で生産者物価指数は、商品やサービスが生産される段階での物価を示します。

消費者物価指数と同様に、生産者物価指数も値段ではなく指数として表示されます。

また、消費者物価指数(CPI)、生産者物価指数(PPI)は、どの国でもおおむね同じ名称が使われています。

ただし日本の場合は、生産者物価指数に代わるものとして、企業物価指数という名称になっていますので注意してください。

「物価状況」を把握するためのポイント
消費者物価指数(CPI)
一般消費者が購入するモノやサービスの総合的な価格を、わかりやすく数値化したもの。
生産者物価指数(PP1)
モノやサービスが生産される段階での物価を、わかりやすく数値化したもの。

この2点をチェックするとその国の物価状況を見ることができます。
ただし、指数の名前は国によって異なることに注意してください。

4:貿易

「貿易」とは、2国間で行われた商品およびサービスの取引(売買)を指します。

また、商品やサービスを海外に販売する場合を輸出と呼び、商品やサービスを海外から購入する場合を輸入と呼びます。

さらに、輸出が輸入を上回っているのが貿易黒字であり、輸入が輸出を上回っているのが貿易赤字と呼びます。

例えば「日本の貿易黒字は1兆円」というニュースを聞いたならば、「日本の輸出額は輸入額よりも1兆円上回っている」ということになります。

また、「米国の貿易赤字が拡大している」というニュースもあるかもしれません。

この場合は、「アメリカでは輸入額が輸出額を上回っており、輸入額と輸出額の差は大きくなっている」という意味になります

貿易と為替レートの関係を見るために、日本を例にして見てみましょう。

たとえば、日本の貿易黒字が拡大した、つまり日本の輸出額が輸入額よりはるかに大きいと仮定します。

日本の貿易黒字が拡大するにつれて、日本は他の国々により多くの商品やサービスを販売していることになります。

言い換えれば、日本は諸外国からモノやサービスの対価としてお金を得たことになります。

このため、貿易黒字が拡大した結果、より多くの外貨を得たことになります。

そのため、貿易によって諸外国から得た外貨を日本で使おうとすれば、その外貨を日本円に変換する必要があります。

これにより、日本円は買われやすくなり、外貨は売られやすくなります。

以上のことから、一般的に貿易黒字が拡大するとその国の通貨は上昇する傾向にあり、貿易赤字が拡大するとその国の通貨は安くなる傾向があると言えます。

貿易の状況を確認するためには、為替市場は2つの経済指標、「貿易収支」「経常収支」に注目します。

貿易収支は、商品の輸出額から輸入額を差し引いたものです。

経常収支は、モノの輸出入額だけでなく、サービスや利払いなど金融関連の受取額と支払額も対象とし、貿易収支よりも広い範囲で、外国とのモノやサービスの取引を把握したものです。

経常収支の方が貿易収支よりもカバーする範囲が広いので、理論的には為替に与える影響は経常収支の方が大きいと考えられます。

しかし、経常収支は、範囲が広いため発表されるタイミングが貿易収支よりも遅いほか、サービスや金融の取引状況もモノの動きと連動する傾向にあるため、為替市場では、経常収支よりもいち早く発表される貿易収支に注目する傾向にあります。


さて、本日はここまでです。
続きは次回にさせて頂きます。

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現役インフォプレナー「Jill」

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