初心者向けFXの考察 vol.14 ‐ 外国為替市場に影響与える様々な要因

↳初心者向け

こんにちは。ジルです。

私はインフォプレナーとして活動する中で、アフィリエイトの他にもう一つの収入を稼いでいます。

それは外国為替証拠金取引による利益、つまりFXによる利益なわけですが、その成果がなかなか順調に行っていますので、当ブログでは今後ネットビジネス業界の考察のみならず、FXに対する様々な考察も行っていきたいと考えています。

FXに興味はあるけどよくわからない…。
FXやってみたいけど、始め方がわからない…。
FXやってるけど、全然儲からない…。

このような方たちに向け私なりの考察をお届けしたいと思いますので、何卒参考にしていただければと思います。

これまでのFX考察は以下からご覧ください。

※本記事に記載しているのは、あくまで私が行ってきたFX戦略の「一部」であり、「一つの考え方」になっていますので、あくまで参考のためにご参照ください。なお、当情報の影響で万が一あなたの投資活動で損害が発生したとしても、一切責任は負いかねることをご了承ください。。

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外国為替市場に影響与える様々な要因

世界の要人発言が「外国為替市場」に与える影響は?

市場に驚きを与えるものか、市場が注目しているトピックかに焦点を当てる

外国為替市場に影響を与えるニュースの中で、最も頻繁に見られるものは世界の要人からの発言です。

そのうえで、要人発言が市場に大きな影響を与える2つの条件があります。

一つは、市場にサプライズが与えられるということです。

もう一つは、市場が注目している「トピック」であることです。

例として、2005年2月2日の深夜に起こったドル円の戦いを説明しましょう。

午前0時を過ぎた頃、ドル円相場は121.20円程度で推移しており、1月からの急激な円安進行のスピードに対する警戒感が市場で見られたものの、その頃強かったドル金利の先高感を背景に、市場のドル買い意欲は依然旺盛でした。

しかしそこに入ってきたのが、米スノー財務長官の「翌日に開かれるG7の場において、円安が議題になる」という発言です。

円安の進行スピードには市場での懸念も広がっており、市場で注目されているトピックではありました。

しかし、政府当局が問題にする水準であるという認識は市場では見られず、G7で議題になるという発言は、サプライズとなって大きな反応を呼び、瞬間的にドル円は1円程度円高が進行し、120円20銭まで売り込まれました。

が、そのすぐあとに、米財務省スポークスマンが長官発言を否定したことで、発言を受けてドル売り円買いを行っていた投資家によるドルの買い戻しを誘い、下落分はほぼ完全に値を戻す形になりました。

この時のドル円の売却は、あくまで一時的なものであったという状況がよくわかる値動きだと言えます。

要人の発言は時間も決まっておらず、内容も事前にわからないことが多いので、いまいち反応するのが難しいところがありますが、議会での証言や講演などは事前に把握することができる場合もありますので、できればスケジュールを確認しておきましょう。

また、要人発言に対しては「市場にサプライズを与えるものなのか?」「テーマはタイムリーなものなのか?」などに注意し、慎重に反応することも大切です。

「要人発言」に注意
要人発言が市場に影響を与える条件
1:市場にサプライズが与えられること。
2:市場が注目している「トピック」であること
以下のイベントの前後の発言にも注意
1:連邦公開市場委員会(FOMC)
2:米国雇用統計発表
3:米国消費者物価指数
4:日本銀行短観発表
5:日銀金融政策会議
6:経済動向指数の発表
7:各国の政策金利の発表
8:G7・APEC国際カンファレンス

市場に「サプライズ」を与える発言か、市場が注目している「トピック」かを見極めて対処しましょう。

テロや紛争が「外国為替市場」に与える影響とは?

世界の国の通貨は一度下落するが、全体的に見ると影響は少ない

世界経済の動きと密接に関連している外国為替市場は、世界中で発生するテロや戦争などのさまざまな国際的な出来事の影響を強く受けています。

外国為替相場が急激に変化したという大きなニュースとしては、2001年9月に発生した米国の同時多発テロが記憶に新しいと思います。

事件直後、パニック的なドル売り上げを記録する動きを見せました。

当然のことながら、そのようなニュースに対する市場の反応を整理すると、テロにあった国の通貨は一度売り込まれる動きをします。

一方、買われる通貨は、永世中立国としての国際紛争の影響が少ないと考えられているスイスフランです。

加えて、金などの資源価格の上昇を見越してオセアニア通貨への買いが増える傾向があります。

ただし、こうした紛争による通貨への影響は、瞬間の動きが派手なだけに目立ちますが、全体的には、影響がかなり小さなものになりつつあります。

アメリカでのテロ攻撃の時には、確かにパニック的なドル売りが出ましたが、翌月には下落分の多くが回復しました。

2005年7月に発生した英国でのテロ攻撃の場合でも、事件が発生した日はポンドがかなり売却されましたが、週末を挟んだ翌営業日には回復しています。

テロなどの紛争が投資における不安材料であることは事実ですが、今の先進国の状況では、実体経済に対するテロの影響はそれほど大きくありません。

また、事件の発生時はその影響が未知数であることが多く、当事国通貨の売りが長期間持続しないという状況を引き起こしているようです。

しかし、2001年の米国におけるテロ攻撃の場合のように、物流の悪化などを通じて一国経済が引き続き懸念される中期的な販売圧力は残りました。

このような事前に予測することができないケースを扱う際の重要な2つのポイントは、「持っているポジションについては常にストップを入れておくこと」ことと「細かい価格変動にだまされない」ことです。

事前に予測することは不可能だとはいえ、何が起こるのかわからないのが相場なですので、常にリスクを制限する考え方を持ち、ストップを忘れないようにすることが重要です。

さらに、外国為替市場の取引量自体が極端に下がることが多いので、微妙な動きにあまり神経質にならないようにしてください。

また、物価の動きは非常に荒くなることもあり、短期的に見れば利益を上げるチャンスのように思えるかもしれませんが、取引量が減っている時の荒い値動きは売買注文の一時的な偏りなどによるものが多い傾向にあり、それを予測するのは非常に困難になっていますので、可能であれば短期的な値動きで取引を行うのは避けることが最善です。

従って中長期ポジションの場合は、ポジションを一度クローズ(手仕舞い)するのが賢明です。

もちろん、ニュースによってはすぐに値を返す可能性もあるので、影響を見計らってということになります。

「外国為替市場」に影響を与えるさまざまなトピックとは?
各国の主要人物の発言
大規模なテロや戦争などの国際的な出来事
G7などの世界的な政治イベント
大企業の貿易状況
「外国為替市場」にどのような影響があるのかを検討するポイント
1:短期的な場合
銀行ディーラーや個人投資家などの投機的取引における参加者への影響を判断する
2:中長期的な場合
情報資料が実体経済に与える影響を整理する

さて、本日はここまでです。
続きは次回にさせて頂きます。

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現役インフォプレナー「Jill」

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