初心者向けFXの考察 vol.13 ‐ 外国為替市場とその他の市場との関係

↳初心者向け

こんにちは。ジルです。

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それは外国為替証拠金取引による利益、つまりFXによる利益なわけですが、その成果がなかなか順調に行っていますので、当ブログでは今後ネットビジネス業界の考察のみならず、FXに対する様々な考察も行っていきたいと考えています。

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このような方たちに向け私なりの考察をお届けしたいと思いますので、何卒参考にしていただければと思います。

これまでのFX考察は以下からご覧ください。

※本記事に記載しているのは、あくまで私が行ってきたFX戦略の「一部」であり、「一つの考え方」になっていますので、あくまで参考のためにご参照ください。なお、当情報の影響で万が一あなたの投資活動で損害が発生したとしても、一切責任は負いかねることをご了承ください。。

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外国為替市場とその他の市場との関係について

外国為替市場と株式市場

株価上昇=しばしばその国の通貨高になる

これまでの記事では、外国為替市場の参加者の特性と市場の時間別および季節別の特性を解説しましたが、それらを理解したあとは外国為替市場と株式市場など、他の市場との関係を確認しましょう。

まず、最も代表的な市場である株式市場と外国為替市場との関係について…。

一般的に、ある国の株価が上がると、その国の通貨高も引き上げられる傾向にあります。

これは、好調な株式市場に海外からの投資資金が流入してきて、その際は基本的にその国の通貨を購入して株取引を行う必要があるからです。

また、株式市場の高まりは企業の業績や環境、および産業界の状況が非常に好景気であるという証拠です。

その意味で、好景気なその国に世界の投資資金が集まりやすくなっているわけです。

しかし、円安と株価の上昇は同時に進行する可能性があります。

もちろん、株式市場との関係だけでは為替市場が動くわけではないので、株高が通貨高につながるほど大きな力を持たない場合もありますが、その場合は別のもっと大きな理由があったとも言えます。

具体的に言うと、量的緩和政策を継続してきた日本においては、一部で金余り現象が発生し、ある一部は株式に、ある一部は外資系投資に流出して円安になったという構図が見られました。

また、マイナス金利を続ける日本では、海外の投資家もわざわざ自国の通貨を両替して資金を流入させる必要性を感じず、日本で低金利の資金を調達して株式投資を行うという構図となり、そのため、株高=通貨高という通例どおりの反応にはならなかったのです。

とはいえ、これらのケースは非常にまれなケースであり、一般的に言えば「株高=通貨高」になる傾向にあります。

一般的に考えられる「外国為替市場」と「株式市場」の関連性まとめ

日本の場合
株価上昇 → 外国投資資金の流入 → 通貨高(円の価値が上がる)
企業の場合
株価上昇 → 企業業績が好調 → 投資機会の増加 → 通貨高

外国為替市場と他の市場の関係

外国為替市場と債券市場

次に外国為替市場と債券市場の関係です。

こちらは、短期的に見れば債券価格の下落がその国の通貨の上昇につながりますが、言い換えると債券価格の下落は利回りの上昇でありますので、金利が上昇します。

金利は外国為替市場に影響を与える非常に大きな要因であり、短期的に見ると「金利の上昇=利子の増加」という側面がありますので、その国の通貨は購入される傾向にあります。

特に2000年代には、世界的な投資ファンドが高金利選好を強めていると言われており、金利の上昇(=債券価格の下落)はその国の通貨高と密接に関連しています。

しかし、より高い金利というのは、その分より高いインフレ率も高い可能性が考えられます。

また中長期的には、高インフレ通貨は売却される方向に動きますので、債券価格の下落=通貨の上昇は成り立たず、逆に、債券価格の下落=通貨の下落となる傾向があります。

その他の市場と外国為替市場

次に、非債券市場と外国為替市場の関係です。

これらの関係については2つのポイントがあります。

・ポイント1:各通貨の特性に合わせた関係がある
・ポイント2:外国為替市場がその市場に注目当てているかどうか?

この2点です。

たとえば、2004年以来市場の主な焦点となってきた原油市場を考えてみましょう。

原油市場は、第一次、第二次のオイルショック時を除けば、さほど大きな注目を集めた市場ではありませんでした。

しかし、原油価格が1バレル50~60ドル以上も続くなど、実体経済への悪影響が世界経済の大きな懸念点となっており、外国為替市場でも注目を集めるようになっています。

また、進行した原油価格に対する外国為替市場の反応は、各国の原油価格への悪影響の度合いによって大きく異なり、先進国の通貨の中で最も恩恵を受けているのはカナダドルです。

カナダは世界でトップ10の石油生産国の1つで、主に米国で大量の石油と天然ガスを輸出しています。

従ってカナダ経済は原油高によって大きく成長し、カナダドル高を呼び寄せました。

ただカナダの石油はオイルサンドと言われており、採取の費用は中東からの原油よりも高くなっています。

しかし世界的な原油高の動向の中では十分に元を取ることが可能であり、石油プラントなどへの設備投資が活発になりましたので、貿易だけでなく自国経済も原油高の好影響を受けてきました。

それに加えて、こうした投資プロジェクトに対する海外からの前向きな投資ファンドに支えられて、カナダドルは対米ドルで1992年以来のカナダドル高水準となりました。

その一方でカナダ以外の先進国では、原油高が経済に悪影響を及ぼしています。

そうした中で、原油価格の上昇が自国の通貨高につながったのは英ポンドとオセアニア通貨です。

英国の北海油田は生産量が減少しているにもかかわらず、他の先進国よりも状況が良好であるという市場の認識がポンド高につながっています。

そしてオーストラリアでは石油自体が取れることに加え、原油価格の上昇が貴金属やその他の製品の市場全体に広がり、鉱物資源の輸出が大部分を占めているオーストラリア経済が好影響を受けたわけです。

また、ニュージーランドは、基本的に観光・酪農の国で、原油をはじめとした商品市況の上昇が直接好影響になるわけではありませんが、経済的に密接な関わりを持つオーストラリアドルの上昇につられて一緒に上昇しました。

その一方、自国通貨の下落を招いたのは米国と日本でした。

世界最大の石油消費国であるアメリカは、他の国々よりも悪影響を受けていると考えられ、ドル売りに繋がったのです。

そして石油に対する輸入依存度が高く、エネルギー依存度も先進国の中では比較的高い日本も、アメリカ同様に悪影響を受けていると考えられました。

このように、原油市場などの国際市場が外国為替市場に与える影響は、各国の財政状況によって異なります。

原油以外にも、CRBと呼ばれる商品先物指数や豪ドルとの高い相関関係などがよく知られており、過去には金市場の動きもスイスフランの動きに影響を与えてきました。

こうした商品市場などの動向は、世界の経済状況などによって注目が集まるか否かが変わり、同じように、為替相場への影響力も変わるので対応が困難です。

しかし、各国の通貨の特性を認識していることが投資に役立つことは言うまでもありません。

一般的に考えられる「外国為替市場」と「債券市場」の関係

一般的な場合
債券価格の下落 → 利回り上昇 → 投資資金が流入 → 通貨高
例外的な場合
債券価格の下落 → 国自体への投資が減る 通貨安
債券市場以外の主な市場
原油市場および商品市場

さて、本日はここまでです。
続きは次回にさせて頂きます。

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現役インフォプレナー「Jill」

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